【日本の未来は暗い??】子どもたちがこれから巻き込まれることを知っておこう。

もう何年前からでしょうか。「少子高齢化」の声があちこちから聞こえてきて、さすがに耳タコですよね。

「少子高齢化が進んでいる」ってニュースを見ても、「そんなこと知ってるよ」って変な慣れが出ていると思います。

何を隠そうぼくもその中の1人です。

大変だ大変だと言うけれど、何がどう大変なのか。いまいち分かっていない。

そこで今回は「未来の年表 人口減少日本でこれから起きること (講談社現代新書)」という書籍を参考になるべく簡単にぼくなりにまとめてみました。

ぼくは今年(2018)で29歳になる独身男性の保育士です。
現代の若者や子育て世代がこの先、「少子高齢化」にどう巻き込まれていくのか。

そして、何より今の子どもたちが大人になる頃、日本はどうなっているのか。

それを考えるきっかけになればと思います。

日本の未来年表

読み進める時のポイントが１つありまして。

を考えながら読み進めてみてください。とってもリアリティが増します。

各年の文章は短くまとめてありますので読みやすいと思います。
それではまずは2017年〜2024年の日本の年表をどうぞ。

ちなみに年号のあとの( )は今年29歳のぼくの年齢です。

2015年(26歳) 4人に1人が高齢者の国、日本

2015年の時点で日本の65歳以上の割合は26.6%でした。
4人に1人が高齢者ということになります。

つまり、
日本国民全員をごちゃまぜにしてランダムにピックアップして4対4の合コンをやったら必ず2人はお爺ちゃんかお婆ちゃんが混じる計算です。

それくらいの高齢率をぼくたちはすでに3年前に通りすぎているんですね。

2017年(28歳) おばあちゃんのおばあちゃん化が進む日本

高齢者といっても、その年齢幅はとても広いのです。ざっくりいっても65歳〜100歳。その差35歳。
0歳の赤ちゃんと35歳の成人男性までが一緒に括られているのと同じだと思うと、その幅の広さがよくわかります。

そんな高齢者の幅ですが、2016年の時点では65歳〜74歳と74歳以上の人数は大きくは変わらないそうですが
、この先はどんどん75歳以上が増えていく計算になるそうです。

つまり、おばあちゃんのおばあちゃん化が進むということ。

日本政府は、高齢者の定年を先延ばしして比較的若い高齢者(65歳〜74歳)に働いてもらおうとしていますが、実はその世代の人たちは年々減っていき、病気の発病率がグンと上がる75歳以上がどんどん増えていくのが今の日本です。

2018年(29歳) 高望みしなければ誰でも大学に入れる!?

大学に入学する年齢である18歳の人口は18年前の出生数を見ればわかりますが、この先どんどん減っていきます。大学にとっては死活問題です。

さらに学歴重視だった日本の構造自体も変わってきちゃいます。

2015年度の大学入学定員数は約59万人で、その年の18歳人口が約120万人。
進学率が5割強ということを考えれば、高校生が大学進学を希望すれば誰でも大学生になれる時代にすでになっているということです。

この先考えられるのは、
誰でも入学できるんだからどの大学でもいいから卒業していることがより当たり前になるか、
誰でも入学できちゃうんだから学歴としての価値が薄くなるか。

大学に行く４年間を留学に当てたり、長期のインターンシップとかに使ったり、何か技術の習得に当てる若者が増えてきそうですね。

2019年(30歳) 子どもの習い事はIT系で決まり!?

世の中の暮らしはどんどん便利になっていて、あらゆる物の自動化が進んでいます。
しかし実はテクノロジーの開発や管理を担うIT系の人材が圧倒的に不足しているようです。

「IT系の仕事って結構人気なんじゃないの?」って思っていたのですが、そうやって集まる人材の何倍もやることがあって人手が全然足らないらしいのです。

2015年の時点でIT人材は約17万人不足しており、2030年には約59万人の人材が不足する予想だそうです。
さっきの大学入学の所でみたデータが2015年の18歳人口が120万人だったので、半分くらいがIT系の仕事に就ける計算ですね。

これからは食いっぱぐれのない仕事の代表として、プログラミングやWebデザインなどIT系の習い事が子どもたちに人気になるでしょうね。

2020年(31歳) 日本の女性の半分が50歳以上に

これは独身男性、男子学生には一大事です。2020年には日本に住む女性の半分が50歳以上になります。
最初の例えのように、日本の女性全員をごちゃまぜにして4対4の合コンしたら2人は50歳以上、おそらく18歳以下が1 人混じってくるので、19歳〜49歳が1人しかいない計算になります。

しかもその19歳〜49歳の女性の中には、彼氏持ちや既婚者がいたりするわけですから、相当ハイレベルな争いになりますね。

男性の側は相当魅力がないといけなくなると予想されます。ほんの2年後の出来事であり、この先もこの流れは進むばかり。

こうやって、若い女性の人数がどんどん減っているので、この先万が一合計特殊出生率が上がっても、子どもの出生数自体は減るというどうしようもない現状に追い込まれています。

2023年(34歳) 働ける世代の減少

この頃になると、働ける人の数が減少していく。
あなたが払った税金が国を動かす原動力になっていたり、あなたが買い物するのに使ったそのお金が誰かの給料になっていることを考えれば、働ける人の人数が減るということは、国は税収が減り、お店はお客さん自体が減るから売上が減ることになる。

働ける世代というのは、消費を牽引する役割もあるから、その世代が少なくなれば経済の流れが悪くなってしまう。国も税収が減れば国民に還元しにくくなるから、医療費が上がったり道路がどんどんボロボロになっていくかもしれない。

さらに、日本の仕組みだと、働ける世代が高齢者も支えることになっているが、
以前は働ける世代8人くらいで1人の高齢者を支える「胴上げスタイル」だった。

それが少し前には労働人口3人で高齢者1人を支える「騎馬戦スタイル」になり、
そしてあとは「肩車スタイル」を残すのみ。

しかし、みなさんご存知のように、
高齢者を支える若い世代の暮らしが豊かかどうかと言えば、生まれたての子鹿のように足腰は弱い。

そんなぼくも2023年には34歳。
足をプルプルさせながら顔を真っ赤にして支えなければいけない。

2024年(35歳) 3人に1人が65歳以上の高齢者

東京オリンピックからまだほんの4年しか経っていないこの年、
もし仮に日本国民全員で球技大会をやろうということになったとしよう。

あなたの種目はバレーボールだ。
チームメイトは全国民からランダムに選ばれるわけだが、
6人1組のあなたのチームには必ず2人の65歳以上が混じる。

しかもそのうちの1人は必ず75歳以上だ。相手も同じ比率だからお互いさまだが。

みたいな人口比率になるのが2024年です。

世に言う「2025年問題」ですが、高齢者がいきなり増えるわけではなく、すでに始まっています。
介護施設の不足、介護職員の不足、老老介護、ダブルケア(子育ての介護の両立)がより深刻になってきます。

日本がどんどん疲弊してしまいます。

2026年(37歳) 認知症患者が730万人!?

認知症はもはや国民病。現在、発症してしまったら有効な治療法はなく、アミロイドベータを蓄積させないという予防が有効な手段と言われていますが、それもまだ確立されたものではないようで、、、。

ぼくは一時期介護施設で働いていたこともあり、認知症の高齢者と毎日関わっていましたが、あの症状は本当につらい。本人もそうですが周り（特に家族）がとてもつらいと思います。

長年一緒に暮らしてきた相手に対して「あんた誰かね??」って本気で言ってしまうんですから。

2027年(38歳) 病院に行っても助からない!?

この年、予定ではリニア新幹線が東京-名古屋間が盛大に開通し、名古屋に住むぼくは40分で行ける東京が通勤圏内に入ります。（そんな東京ですが、2025年には東京都でも4人に1人が高齢者。地方の高齢者が東京圏に住む息子世代を頼って引っ越し、高齢者人口が増えて行く予想がある。しかし東京は暮らす街として作られていないので、医療機関や福祉施設の争奪戦が過酷になる予想も。）

リニア新幹線の開通予定である2027年、心配されるのは輸血用血液の不足だそうです。
そもそも輸血用の血液は献血によって担われていたが、献血可能な年齢16〜69歳のうち、メインの10代〜30代の人口がこの先もどんどん減って行くのだから輸血用血液が減ることも予想される。

どんなに医療機器が進歩して、どんなに名医が育とうと、手術に必要な血液が無ければ適切な治療ができない。
「病院に行けば助かる」という常識が常識でなくなるかもしれない。

今から約9年後のことである。

2033年(44歳)日本中が空き家だらけに!?

2013年の日本の空き家率は13.5%。7〜8軒に1軒は空き家です。

そしてそのまま空き家率はどんどん進んでいき、
2033年の日本の空き家率は30.4%となり、3軒に1軒は空き家になる予想だそうです。

この時期には、「新築マイホーム」のブームは過去の流行になり、
安く手に入る「古民家や空き家のリフォーム」が住宅界のトレンドになっているかもですね。

しかもこの空き家率には一軒家だけでなく、マンションの１室も含まれているらしい。つまり、パッと見は立派な18階建のマンションだったとしても、12階より上は誰も住んでいないなんてことになり兼ねないのがこの先の日本というわけです。

マンションは共同住宅でみんなで施設管理費などを持ち合っているから、他の入居者が減れば負担が増えるか管理体制が悪化するかのどちらかが予想される。

2035年(46歳)「独身大国」日本

生涯未婚率（50歳時点で一度も結婚したことない人の割合）の話です。
2015年の時点ですでに男性は24.2%と4人に1人は生涯結婚していない。

これが2033年の予想では、男性が3人に1人、女性は5人に1人が生涯未婚という、「独身大国」になってしまう。

高校のクラスが男女20人ずつ40名だったとすると、30年後に同窓会をしたら男性は6〜7人が、女性が５人くらいが未婚の計算になる。

結婚してから出産・子育てが常識的になっている日本では、未婚が増え続ければ当然、子どももの数は増えない。
これも少子化が進む理由の1つになっている。

2040年(51歳) 地方公務員はもう安定職じゃない??

2017年4月、秋田県の人口が100万人を下回ったらしい。
ぼくが今住んでいる名古屋市の人口が約229万人だから、県全体で100万人も住んでいない秋田県はその少なさがよくわかる。（愛知県ではなく名古屋市1つでこの人口）

ちなみにgoogleで調べてみたら、秋田県の面積は名古屋市の面積の約35倍だった。
そんな広大な土地に、名古屋市の半分以下の人しか住んでいないのか。のびのびできそうだな。

いやいや、ここで伝えたいことはそーゆうことではなくて。

「このまま人口減少が進むと2040年(22年後)には全国の自治体(市町村)の半分が消滅する可能性が高い」
その話です。

地方の若者の都会への流出、高齢化、産業の衰退などが理由で、2040年時点で人口が1万人を切る自治体が523ヶ所になるという予想があるんです。

今まで市町村の職員（地方公務員）といえば、安定職の代表でしたが、少子高齢化が進むこれからの日本ではそうとも言えなくなってしまうかもしれませんね。

日本はやばい

さて、ここまで一気にみてきましたが、いかがだったでしょうか。
衝撃的な内容の数々に、「日本やばいな」と感じたのではないでしょうか。

そうなんです。ぼくたちは「ショウシコウレイカ」という言葉を聞きすぎて、危機感から遠ざかってますが、

日本やばいんです。

ぼくはこれを誰に伝えたいかって、今の子どもたちです。

この現状は大人が招いた現実かもしれませんし、もしかしたら誰にも止められなかったのかもしれません。
でもそんな昔の犯人探しはほどほどでよくて、

それよりもこの先不安定な未来が押し寄せてくることを子どもたちに伝え、
どう乗り越えるのかを富や権力のある大人と未来を生きる若い世代が一緒に考えて行動していかなければいけないと思います。

自分ごとだと知った人から変わっていける

今回まとめた日本の未来予想をみて、危機感を持って自分ことだと思ったか、「ゆってもなんとかなるっしょ」と思ったか、その差は大きいと思います。

未来のことは誰にも分かりません。日本の国民にはある程度選択の自由もあります。
どう行動するか。

ちなみに、今回紹介した内容はこの↓「未来の年表」を参考にしています。
この記事ではだいぶ抜粋してまとめて書いてあるので、もっと詳しく未来予想を知りたい方はぜひ購入してみてください。書籍にはより詳しい、目を覆い隠したくなるような情報がまだまだありました。

こんな時代だからこそ、お子さんには英語が必要です!!